「できちゃった結婚」ってなんだか否定的な言葉ですが、
ブライダル業界では、前向きに
「おめでた婚」「授かり婚」「ダブルハッピー」
「ママリッジ」「マタニティウェディング」などというそうですね。
このように婚姻前に、母子手帳を申請する場合には、
旧姓で「妊娠届」を出すことになります。
母子手帳には、ママの名前を書く欄があるのですが、
交付の際に、旧姓で名前を書かれてしまう場合があります。
もちろん、自分で書く場合や、
無記名で交付してくれる場合もあります。
旧姓で書かれたくない場合は、
後で変更したことがわからないように、鉛筆書きにしてもらったり、
婚姻届を近々出すことを伝えることで、
新しい名字で書いてくれたりする場合があります。
母子手帳の名前が気になる場合は、
先に婚姻届を出すのが一番いいのかもしれません。
しかし、そこまで気にしない場合でも、
母子手帳の名前が変更されるときは、
特に何も手続きする必要がなく、
自分で勝手に書き換えるだけでOKです。
母子手帳交付後、
紛失したり、盗難にあってしまった場合
再発行してもらうことができます。
基本的な手続きは、窓口へ行って
『母子手帳加・再交付申請書』に記入し、
提出するだけでOKです。
交付してもらう時もそうですが、
交付してもらう（住民票のある）自治体によって、
手続き方法が違う場合があるので、二度手間にならないよう、
事前に電話などで確認することをお勧めします。
妊娠中の再発行であれば、通常、
妊婦検診のチケットや乳児健診のチケットも一緒に再発行してもらえます。
もちろん、使用済みのチケットについては重複してもらえません。
しかし、紛失しないにこしたことはありませんので、
母子手帳に別冊をまるごとはさむようなことは避け、
チケットについては、必要な時に必要な部分だけを持ち歩くようにしたほうがいいでしょう。
また、一番重要なことは、紛失した記録を記入してもらうことです。
完璧に復元できる可能性は極めて低いでしょう。
病院側に残っている記録については、記入してもらうことは可能ですが、
すんなりと対応してくれるかどうかは微妙です。
とにかく、かかっている病院にお願いしてみましょう。
妊娠中は、母子手帳を常に携帯した方がいいでしょう。
定期健診の時はもちろんですが、
妊娠中は、そのほかの外出時も緊急時に備えて、
応急処置に必要な情報がわかって、適切な対応がしてもらえます。
妊娠中の経過、定期健診のデータや、
そのほかの検査を受けた時などの情報を、
医師や助産師に記入してもらいます。
では、出産後はどうでしょうか？
出産後に関しては母子手帳が必要になるケースはほとんどありません。
むしろ、母子手帳ではなく、保険証を携帯しましょう。
病気などの通常の診察はもちろん、通常の外出時なども保険証を携帯すべきです。
母子手帳が必要になるケースは、
子供の１か月検診、１歳児検診などの定期健診時と、
予防接種をするときです。
検診ごとに、身長・体重・頭囲などの結果を記録してもらったり、
予防接種の履歴（病院名、接種日、予防接種名、ロットナンバーなど）
を記入してもらいます。
この予防接種の記録は、
入園・入学時などに接種したか否かを報告する場合が必ずありますので、
非常に重要です。
「母子手帳ケースなんて必要ない！」と思っていても
意外に利用率は高いのではないでしょうか。
最近は、とても可愛らしいデザインのものや、
お気に入りのブランドのもの、キャラクターものなど
とても種類が豊富になっており、
ネットや育児雑誌などでもたくさん紹介されています。
では、この母子手帳ケースって「使える」アイテムなのでしょうか。
母子手帳ケースは、母子手帳のほかに、
保険証、診察券、おくすり手帳、乳幼児医療証などを
一緒にいれられるようになっています。
子供をかかえて病院に行く際など、お母さんは、
それでなくてもバタバタとあせっているものです。
そこで、病院で必要なものをまとめて保管していることで、
出かける前の、忙しくて荷物の多いお母さんが、
あちこち探し回る必要がなくなります。
それ以外にも、保険証などのほか、
エコー写真、安産のお守り、
病院の領収書、通帳、印鑑、筆記用具なども
一緒に携帯している人もいるようです。
母子手帳ケースを選ぶにあたって、一番注意しなければならないのが大きさです。
これは各自治体によって大きさが違うからです。
母子手帳をもらってから選ぶ方がいいでしょう。
また、出産後、赤ちゃんを抱っこしながらや、
赤ちゃんの荷物をかかえながら使う期間の方が長いですので、
機能性を重視して選んだ方がいいように思います。
それ以外のポイントとしては、
大きく開くことができて、中が見やすい、
カードポケットがたくさんついている、
内側のポケットにファスナーやペンホルダーがついている、
防水加工がされている生地でできているなどがあります。
デザイン的には、落ち着いたデザインのものですと、
出産後や子供が大きくなってからでも母子手帳ケースとしてではなく、
通帳ケースとして再利用することが可能です。
赤ちゃんにぴったりのディズニーキャラクターや、
妊娠雑誌のキャラクター物の母子手帳ケース、
赤ちゃん服ブランドなどからも発売されていて、
通販やネットなどで比べてみるのもいいですね。
使いやすさも考えつつ、好みあった母子手帳ケースを探してくださいね。
もちろん手作りで、
自分だけのオリジナル母子手帳ケースというのもいいのではないでしょうか。
母子手帳ケースの手作りキットも販売されていますし、
ネットでは詳しく作り方を説明してくれているサイトもあります。
引っ越ししても、
母子手帳をすでに交付してもらっている場合は、そのまま使用します。
気をつけなければならないのは、
妊婦一般健康診査受診票の未使用分を
交換してもらう手続きをすることです。
引っ越し先では前の自治体での受診票等が使えなくなります。
そのため、母子手帳とみ未使用の分の受診票等をもっていって、
手続きしてもらいましょう。
妊娠期間中のどの時期に引っ越すかにもよりますが、
初期の場合は、引っ越し先のデザインと比べて、
どちらでもらうべきか比べてみるのもいいかもしれません。
もし、すでに引っ越し前の自治体でもらっているのが
気に入らなくて公開している場合は、
あまりおすすめできない方法ですが、
紛失として再発行してもらう方法もあります。
里帰り出産を考えている場合にも、注意すべき点があります。
それは、あくまで母子手帳は住民票のある自治体での交付ですので、
自治体が変われば、受診票等が使えなくなる可能性が高いということです。
引っ越しの場合は、転入ですので受診票の交換をしてもらうことができますが、
里帰り出産は転入するわけではないので、交換はできません。
その場合は、残念ながら全額自己負担となってしまいます。
しかしながら、受診費用の助成制度を設けている自治体もありますので、
助成が受けられるかどうか確認してください。
平成２１年４月１日から、平成２３年３月３１日までの期間を対象に
妊婦検診の公費負担が拡充されました。
妊婦さんが出産までに妊婦健康診査を受診する回数は、
妊娠初期から２３週までで４週間に１回
妊娠２４週～３５週までは２週に１回
妊娠３６週以降分娩までは１週間に１回
計１４回程度が望ましいとされています。
しかし、今まで、自治体によって公費負担の回数は大きく差があり、
助成される検診内容もさまざまでした。
多くの自治体は、５回分の妊婦検診を公費負担としていましたが、
このたびの制度拡充で、残りの９回分を国と市町村で折半する形で、
助成されるようになりました。
目的は、妊婦の健康管理の充実及び経済負担の軽減を図り、
安心して妊娠・出産ができる体制を確保することにあります。
すでに母子手帳の交付を受けている人は、
週数に応じた受診票がもらえますので
一度それぞれの自治体に問い合わせてみましょう。
また、妊婦健康診査受診票に書かれてある検診内容以外については、
自己負担となりますので注意が必要です。
最近では、「母子健康手帳」を
「親子健康手帳」や「すこやか親子手帳」と改称している自治体が多く現れました。
お母さんとお子さんの健康を守ること以外に、
父親の育児参加を促そうという目的があるようです。
工夫はそれぞれの自治体によってさまざまですが、一例をあげると・・・
「成長の記録」に「お父さんと初めての事」を記録する欄を設け、
「はじめて子どもを抱いた日」「おふろに入れた日」などが書き込める。
妊娠初期には、「家事は協力して行いましょう。」
「流産しやすい時期でもあるので、日常生活はゆっくり過ごさせてあげましょう」
「お母さんのそばでの喫煙はやめましょう」
などの父親の心得が書かれている。
「育児のしおり」欄に、
「首がすわってきたら、お父さんならではのダイナミックな遊びをしましょう。
赤ちゃんが喜びます。」などと具体的に
赤ちゃんの成長に合わせて父親向けのアドバイスが書かれている。
乳幼児期６歳までしかなかった記録の記入枠が、２０歳まで拡大している。
などがあるようです。
何年か先は「母子手帳」という言葉自体がなくなっているかもしれませんね。
